【クリエイター支援情報】VIPOにて「日本映画海外展開強化事業日本映画関係者の短期実践研修」開催予定！

VIPOにて「日本映画海外展開強化事業日本映画関係者の短期実践研修」が開催予定です。
募集期間は2022年6月上旬～6月末を予定しております。詳しくはVIPOホームページをご覧ください。

VIPO（ヴィーポ）は、文化庁からの委託を受け、令和4年度「日本映画海外展開強化事業」事務局を担っており、米国ニューヨークでの上映会およびワークショップ等の人材交流イベントの開催を予定しております。

ニューヨークの映画関係者が講師を務める「日本映画関係者の短期実践研修」では、オンラインおよびニューヨーク現地での対面を併用したハイブリッド形式の研修を、本年10月から2023年2月までの間で14日間程度、実施する予定です。つきましては、本研修に参加する若手映像・映画作家を広く募集いたします。募集概要は6月上旬に、VIPO公式ホームページにて詳細を発表いたします。

（VIPOホームページより引用）

■概要

講義概要＜実施形式＞	（1）脚本指導＜オンライン開催＞米国で実績のあるスクリプトドクターと映画プロデューサーを講師に迎えて実施する、全体または個別講義による集中的な脚本指導を行います。更に、指導をもとに研修者がリライトした脚本へのフィードバック指導を通して脚本力の更なる向上を図る、実践的な内容です。（2）企画書指導＜オンライン開催＞米国で実績のある映画プロデューサーを講師に迎えて実施する、企画書についてベーシックな講義を行います。作品と向き合い企画書にまとめることで企画力の向上を図る、実践的な内容です。（3）テーマ別講義、映画関連施設の視察＜ニューヨーク現地開催＞米国で実績のあるセールス会社や日本人映画関係者を講師として招いて実施する、ケーススタディを含むテーマ別の講義です。また、ニューヨーク現地の映画教育機関・映画施設等、充実した映画環境を視察することにより、研修者の視野の拡大を図ります。
研修スケジュール（予定）	2022年10月から2023年2月までの間で計14日間程度実施予定・脚本指導（オンライン）：10月上旬［3日間］・企画書指導（オンライン）：10月中旬［1日間］・テーマ別講義＆上映会参加（ニューヨークにて現地開催）：11月中旬［4日間］・リライト脚本フィードバック指導（オンライン）：2月上旬［4日間］・企画書フィードバック指導（オンライン）：2月中旬［1-2日間］
参加費	無料 ▶ 参加費用に含まれるもの（事務局負担）・講義参加費・日本語脚本や企画書の英語への翻訳費（事務局選定の翻訳業者による）・日英逐次通訳費・アメリカ・ニューヨークへの日本からの往復渡航費、現地宿泊費等

講義概要
＜実施形式＞

（1）脚本指導＜オンライン開催＞
米国で実績のあるスクリプトドクターと映画プロデューサーを講師に迎えて実施する、全体または個別講義による集中的な脚本指導を行います。更に、指導をもとに研修者がリライトした脚本へのフィードバック指導を通して脚本力の更なる向上を図る、実践的な内容です。

（2）企画書指導＜オンライン開催＞
米国で実績のある映画プロデューサーを講師に迎えて実施する、企画書についてベーシックな講義を行います。作品と向き合い企画書にまとめることで企画力の向上を図る、実践的な内容です。

（3）テーマ別講義、映画関連施設の視察＜ニューヨーク現地開催＞
米国で実績のあるセールス会社や日本人映画関係者を講師として招いて実施する、ケーススタディを含むテーマ別の講義です。また、ニューヨーク現地の映画教育機関・映画施設等、充実した映画環境を視察することにより、研修者の視野の拡大を図ります。

研修スケジュール（予定）

2022年10月から2023年2月までの間で計14日間程度実施予定
・脚本指導（オンライン）：10月上旬［3日間］
・企画書指導（オンライン）：10月中旬［1日間］
・テーマ別講義＆上映会参加（ニューヨークにて現地開催）：11月中旬［4日間］
・リライト脚本フィードバック指導（オンライン）：2月上旬［4日間］
・企画書フィードバック指導（オンライン）：2月中旬［1-2日間］

参加費

無料
▶ 参加費用に含まれるもの（事務局負担）
・講義参加費
・日本語脚本や企画書の英語への翻訳費（事務局選定の翻訳業者による）
・日英逐次通訳費
・アメリカ・ニューヨークへの日本からの往復渡航費、現地宿泊費等

文化庁委託事業「日本映画海外展開強化事業」

欧米の映画先進国において日本映画の上映を実施する他、国際的で多様なワークショップ等人材交流機会の提供によって、新たな創造活動の機会創出および促進、映画人材の増強、ひいては日本映画の魅力向上、多様性の強化を実現する事業です。
▶令和3年度実績報告　https://www.vipo.or.jp/news/29289/